登録前に知っておきたい!オンラインカジノにおける摘発の危険性

日本でオンラインカジノが摘発された例

摘発という言葉は、カジノと切っても切れない関係性にあります。現在、カジノは日本の法律において違法です。そのため、日本国内でカジノの運営や賭場の提供をおこなっていると、摘発されてしまいます。もちろん、提供する側だけでの問題ではありません。カジノ行為自体が禁止されているので、プレイヤー側もまた摘発される可能性がでてきます。掛け金を大きく増やせるかもしれない魅力的なカジノですが、捕まってしまうともなれば元も子もありません。

さて、そんな中で重宝されているのがオンラインカジノです。カジノはカジノでも、オンライン上にて提供されているこちらは、摘発リスクが下がります。なぜなら、海外で運営しているオンラインカジノを、日本に居ながらにしてプレイする形となるためです。もちろん、日本からアクセスすればカジノ画面は国内のパソコンやスマホに表示されます。ですが、運営業者とサーバーがいずれもカジノを合法としている国にあるとなれば、違法にならないと考えることが可能です。

ですが、完全に安全なのかといえば、そうでもないのが実際のところです。事実、過去にオンラインカジノをプレイしていたにもかかわらず、摘発されたという例は存在しています。2016年に起きたわずか3人を対象とした摘発ではありましたが、カジノでありながら安全にプレイできるとされていたオンラインカジノ業界には、衝撃が走りました。その証拠に、2018年の現在でもなお、多くのサイトで事件のことが紹介されています。

確かに、オンラインカジノはひとまずのところ合法として扱われています。ですが、完全にホワイトかといえば、そうでもありません。それこそ、「グレーゾーン」というニュアンスで表現されているようなギャンブルとなっています。そのため、基本的に安心して楽しめはするものの、万が一の事態に備えて注意を払いながらおこなうことが欠かせないのです。

そのためにも、当時の前例を振り返り何が原因であったかを知っておくことが重要となってきます。オンラインカジノの歴史は、決して短くありません。さらには、世界中にファンがいるほどの人気ギャンブルでもあります。ぜひ、押さえるところだけ押さえて有益に楽しんでください。

なぜ摘発されてしまったのか

まず、2016年に3人が摘発された原因を大まかに説明しましょう。それは、不利な要素が偶然にも重なってしまったためです。前述の通り、オンラインカジノはグレーゾーンであるため、ひとまず安全とみなさなければなりません。ですが警察からすれば、何か理由がつけられようものなら何とか摘発したいというのが本音でしょう。重なり合った不利な要素が、そんな取り締まる側の意思と合致し、ある意味、運悪く摘発されたといった具合です。ではいったい、どのような要素が重なったのでしょうか。

日本語版サービスを利用していた

オンラインカジノは海外で運営されているわけですから、基本的には英語をはじめとした外国語表記となっています。ですが、中には日本語に対応しているところもいくつかみられます。国内でカジノを禁止されているだけに、唯一安全にカジノができるオンラインカジノを利用する日本人がとても多いためです。オンラインカジノ業者側からすれば、格好のマーケットであるためです。

ですがその場合、プレイヤーにとって不利な見方に繋がってしまいます。あからさまに、日本人向けに運営されているオンラインカジノとみなされるということです。日本人向けのカジノでないという位置づけが成り立ってこそグレーゾーンで見逃されているオンラインカジノであるにもかかわらず、日本人向けな要素が伴うとなればまた話は違ってきます。まずひとつに、この点が問題視されたのでした。

ライブカジノのディーラーが日本人だった

さらに日本向けという印象に追い打ちをかけたのが、このディーラーについてです。基本的に、オンラインカジノはデジタル画面越しでプレイするわけですから、ディーラーは存在しません。ゲームスタイルのカジノが、一般的です。ですが一部には、リアルタイム映像を見ながら賭ける、ライブカジノというものも存在します。このときの摘発は、まさにそんなライブカジノのブラックジャックで起こりました。

そしてそのときのディーラーは、日本人だったそうです。表記が日本語であり日本人が相手をする、となれば、日本人の遊びやすい環境が見事整っているといった印象でしょう。それに加えてもう一点、カジノ摘発に関係する法律が肝となりました。

カジノ摘発に適用される法律は、賭博罪です。そしてこの賭博罪には、共犯性という要素が重要となってきます。これは、カジノをはじめとした賭博において、賭場を提供する側とプレイヤーの双方が同時に摘発されるべきという考え方です。そもそも、両者がいなくては賭博行為は成立しません。賭博罪と共犯性は、切っても切れない関係性になっています。

ディーラーが外国人であればまだしも、日本人であったからには、まさに日本人が日本人向けに賭場を提供したという構図が完成してしまいます。プレイヤー側からみてもまた然りです。これもまた、摘発事例に大きくかかわった原因のひとつです。

日本人に都合の良い時間帯に提供

日本人に都合よく感じられる条件は、まだもうひとつあります。それはオンラインカジノの提供時間です。基本的に、オンラインカジノは24時間365日利用可能というのが基本です。ゲームシステムを提供しているだけなので、時間に捉われる必要がないためです。この特徴もまた、日本国内で他のギャンブルとの差別化が実現されているポイントのひとつでしょう。競馬やパチンコ、宝くじなどは、時期や時間が限られています。

ところが、摘発されたカジノゲームについては例外でした。ライブタイムで生身のディーラーが出演する、ライブカジノであったためです。そして提供時間は、日本時間における夕方から夜に設定されていました。仕事終わりの日本人が、ちょうど参加しやすいタイミングとなっていたのです。

上記ひとつひとつの要素は、そこまで問題でもないでしょう。ですが、3つ重なっていたというのが致命的でした。こうした状況が、数少ないオンラインカジノプレイヤーの摘発という事例を生み出したのです。

摘発された場合どうすれば良い?

前例があった以上、オンラインカジノにおける摘発の危険性は0ではありません。オンラインカジノを楽しみたいと考えるのであれば、少なからず万が一の展開も念頭に入れておくべきでしょう。もし摘発されたら、そのように立ち回れば良いのでしょうか。

この考え方についても、上記で紹介している2016年の3人が摘発された前例が役に立ちます。確かに、摘発を受けたのは3人でした、ですが、逮捕まで至ったのはこのうち2人のみでした。では残りひとりはどうなったのかというと、同様にオンラインカジノをしていたにもかかわらず、不起訴となったのです。少し不公平な気もしますが、それが実際のところです。

理由は、起訴の形式が略式起訴であったためです。これは、正式な裁判はおこなわず罰金の支払いのみにて終わらせる形の手続きです。ですがこの略式起訴には、もうひとつの特徴が伴っています。それは、明確な自白をおこなわなかったためです。略式起訴には、本人の自白あってこそ成立するという条件があるのです。

なぜ自白することなく不起訴を勝ち取れたのか、これには、担当弁護士の活躍が関係しています。前述の通り、カジノを違法として摘発するには、共犯性の証明が重要となってきます。提供者とプレイヤー、いずれかだけでなく、双方合わせて検挙という形が、正式な方法です。そこへきて、ライブカジノのディーラーがいた海外は、日本の法律が適用されないカジノ合法の国でした。もちろん、日本人ディーラーであるとはいえ関係ありません。このことを指摘することで、残り2人が起訴されたにもかかわらず、1名のみ不起訴を勝ち取れたのでした。

それでは、結論に参りましょう。万が一摘発されたらどうすれば良いか、それはまず、自白を慌てておこなわないことです。ひとたび口にしてしまえば、それが記録され効力と有してしまいます。ですが自白しなければ、弁護士を介して法律上における正当性を訴えることができます。

また合わせて、今回例として挙げた2016年の前例を説明しても良いかもしれません。もちろん、優秀な警察官であればすでに理解があるかもしれませんが、改めて過去の不起訴事例を伝えることで、起訴が難しいと判断される可能性が出てきます。法律において、前例は大きな意味合いを持ちます。きっと、効果的に機能してくれることでしょう。

オンラインカジノをプレイするだけで摘発される事はない

万が一の心配は、少なからずおこなっておくべきでしょう。ですが、実情を考えると、そこまで不安に考える必要もないのが実際のところです。普通にオンラインカジノをプレイするだけで、摘発される可能性はかなり低いといえるためです。

仮に、上記のようなプレイヤーに不利になる条件が重なったとしましょう。確かに、2016年時点では問題視されたかもしれません。ですが、紛れもない不起訴という事例が残されているので、同等の条件であれば起訴に至ることはそうそうあり得ません。加えて、自白やそれに近いあいまいな供述をしないという注意点を理解できていれば、安心感はさらに高まります。

ただ、これはあくまで純粋にオンラインカジノをプレイしているのであればという話です。おもしろさや興奮度から、つい普通でない行動をも起こしてしまった場合、例外的に摘発リスクは高くなってしまうかもしれません。普段冷静な人でも、一攫千金の夢を膨らますことができるオンラインカジノにおいては、ついつい我を忘れてエキサイトしてしまいがちです。やるべきでないおこないについて、把握しておきましょう。

それは、オンラインカジノをプレイしている事実を、公に発信してしまうことです。不起訴の前例ができて安全性が高まったとはいえ、まだまだグレーゾーンであるに他なりません。摘発できるチャンスが垣間見えたなら、警察はすぐさま隙をついて問い詰めてくることでしょう。そこへきて、自らオンラインカジノをプレイしていることを公にしてしまうと、とても不利になってしまいます。

主には、ブログやSNS、動画における発信が注意すべきものとなります。これでは、まるで自分が今まさにオンラインカジノをやっているということを、警察に声を高らかに伝えているような状況にもなってしまいます。少し発信しただけで即摘発というわけでもありませんが、言葉のニュアンスが賭博罪に該当しそうなものとなれば、危険度は増します。その他、気の知れた相手であっても口頭で話すのはおすすめできません。

大勝の喜びを伝えたい、大損のストレスを発散したい、怒りをぶちまけたい、その気持ちは良くわかります。ですが、不利になる証拠を自ら残すともなれば、前例や自白の有無に限らず状況は危うくなるでしょう。気を付けなければなりません。

ライセンスを取得していれば合法

だいぶ安全になってきたオンラインカジノですが、まだまだ万が一のリスクから目をそらすわけにはいきません。初心者の場合は、一層の注意が必要でしょう。ですがそんな中、大きな安心感が感じられるオンラインカジノの探し方というものも存在します。それは、カジノとしての信頼性が高い、ライセンスを取得しているところです。

ライセンスとは、国の政府が発行している、いわばお墨付きです。政府が厳格に監査をすることで、不正や不備、問題に繋がる穴などを改善して、安全性の高い状態に保たれています。第三者機関どころか、政府がおこなっているともなれば信憑性はかなりのものでしょう。オンラインカジノサービスが他国で利用される際のトラブルにも、きっと目を配られていることでしょう。ディーラーのタイプや提供時間帯などを工夫して、摘発事例のような展開が起きないよう工夫されていることが予測されます。

ライセンスの有無については、オンラインカジノサイト内で紹介されていることが多いです。お墨付きを得ているという事実は、大きな宣伝となるためです。まずはオンラインカジノ選びのタイミングでライセンスをチェックして、そもそも問題が起こりにくい環境で楽しんでみるのも良いでしょう。

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